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回転工具ホルダ

テクノロジー 2019-06-27 Alexander Farnsworth Alexander Farnsworth

サンドビック・コロマントの新しい回転工具ホルダに組み込まれたコネクティビティおよび生産性の向上というメリットは、デジタル加工およびインダストリー4.0の分野へのさらなる一歩を表している。

  回転工具ホルダを搭載したターニングセンタを使用して、金属工場を稼働させる場合の最大の問題の1つは、回転工具ホルダ自体のメンテナンス時期がいつになるか認識することである。

「これまでのところ、この非常に重要な決定は、主にオペレーターまたは生産管理マネージャーの直感で行われており、彼らが可動部品を手動で評価して使用中止の判断をしていました」。このように、サンドビケン(スウェーデン)のサンドビック・コロマント本社で機械統合、ターニングセンタ/マルチタスクのグローバル製品マネージャーを務めるBo Hammarbergは言う。

「しかし、計画的なメンテナンス休止期間を設けずに、ターニングセンタを過剰に使用した結果、完全な製造停止など、さらに重大な問題が発生するという状況が起こり得ます」と彼は続ける。「これは、誰もが分かっているのに、許容することが難しいものです。このような計画外の停止や不具合は最終的な収益に壊滅的な影響を与えるものであり、そもそも避けられたかもしれない問題を修復するためにダウンタイムが何週間にも及ぶことがあります」。

これに対する、解決策がサンドビック・コロマントにはある。それは、より速く製品ロットを製造して投資回収率を上げるために、より迅速な工具交換を実行しようとするユーザーのマクロトレンドに対応するものである。

2年間の開発作業と世界中の顧客ニーズの膨大な調査を経て、このほど工業化されたサンドビック・コロマントの新しい回転工具ホルダ (DTH) は、9月にEMOハノーバー2019見本市で正式に発売される。この新しいDTHにより、ターニングセンタにおける多くの性能や予測メンテナンスに関する問題の解決が約束される。

ターニングセンタの汎用性の高いCoromant Captoツールホルダに取り付けられるDTHは、基本的には配線接続された、Bluetooth対応の15 kgの切削工具ギアボックスであり、穴あけ加工およびフライス加工の値を通信することが可能で、たとえば、rpm、回転、温度、びびり、残存寿命 (点検・修理が必要になるまでの残りの時間) などのパラメータを、タブレット端末上での監視やサーバーへの保存用にリアルタイムで送信できる。

以前のツールホルダには、この機能はなかった。その代わりに、これらのパラメータは手動で分析され、加工面品質の評価、振動の検知、そして部品温度の手動測定を行うために、機械を停止または減速させるのに熟練オペレーターの厳しい監視が必要だった。今後は、Bluetooth通信と連動する小型化された内蔵センサーが、これを行うようになる。

「もう1つの明白な利点は、大規模な工場の工場管理者が各機械の性能を一目で追跡できることであり、それによって無人運転やエラーのない加工が実現します」とHammarbergは述べた。「これは、点検・修理のための計画停止をいつに予定するか、正しい決定を下すために必要なサポートとなります」。

ターニングセンタのタレットにぴったりと合う新しい工具はドイツで製造される。これは、間もなくCE、FCCおよび日本の認証を取得する見通しであり、高速および高トルクに対応する追加オプションを含め、いくつかの機械ブランドおよびCoromant CaptoのサイズC3からC6で利用できるようになる。

「明らかに、その市場ニーズがありました」とHammarbergは続ける。「ハードウェア、DTH、ソフトウェア間のBluetooth通信が新しい機能であり、機械の状態をリアルタイムでステータス更新することができます」。

彼は、たとえば、旋盤で頻繁に工具やロットの交換を行い、確実な予測メンテナンスを望んでいる自動車産業の下請業者が、その典型的な顧客になり得ると説明する。

DTHは、タイヤ空気圧や油圧、速度、エンジン温度などを示す自動車のセンサーとあまり変わらない、と彼は言う。

「メンテナンスの時期を予測できるようになり、コストのかかる困ったダウンタイムを回避できるため、お客様から非常に期待されています」(Hammarberg)。「機能停止は誰にとってもコストのかかるものです。なぜなら、それによって部品が破損することもあるためです。私たちはDTHにより、ダウンタイムの削減および生産性の向上、そして、エラーのない無人運転を約束します」。

実際のところ、これこそがインダストリー4.0と呼ばれるものの主な利点であり、データや分析ツールへのアクセスによって、コスト削減、生産性向上、需要変動の管理を改善する新たな事業機会を創出することが可能である。
 

 

 

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